当院では、補聴器外来を経て補聴器を購入される患者さんに対して発行しております。
当院から補聴器販売店に対する紹介状のような役割となっており、きちんと医学的根拠に基づいて必要な補聴器をお勧めするという内容です。これがあれば、医療費控除の対象となります。例外として、すでにご自身で信頼している補聴器販売店があるという場合は、その店舗宛てに作成することも可能です。当院に依頼される際は、正確な店舗名と担当する認定補聴器技能者の名前をそのお店から聞いてきていただくと助かります。
特にご指定がなければ、当院近場の信頼できる補聴器専門店の中からご紹介いたします。
宛先なしで書類を作成できませんのでご了承ください。
（以前、とある患者さんで「宛先無しでなんで書けないんだ！」と激昂された方がおられましたので念のため。信頼できる宛先でなければ紹介元の信頼にも関わりますし、書類の悪用にもつながりますので・・・）
書類作成に必要な検査は「純音聴力検査」と「語音聴力検査」となり、いずれも繊細な検査となっております。国のルールでは「医師・看護師・言語聴覚士・臨床検査技士」のみが検査できることになっており、医療機関では有資格者でないと検査できません。また、資格だけでなく講習会を受講したり、聴覚に関する教育を受けたりしているかも重要です。しっかりとした医学的な知識に加え、音響学にもある程度精通していないと正確な検査はできません。
また、設備も重要です。検査中に周囲の声や音が丸聞こえの状況では病気を見落とすリスクすらあります。当院は、言語聴覚士と認定補聴器技能者資格を両方を取得している職員が検査を担当しますので安心して検査を受けていただけます。
さて、当院の補聴器外来ですが、８月上旬まで予約でいっぱいとなってしまいました。原則、ご自分が困っていない場合は難聴を主訴に受診しようと思わないとは思いますが、最近ではご家族が困って連れてこられるケースも増えております。検査結果を丁寧に説明してご自身が納得されること、また、ご家族のサポートが無いとなかなかうまくいきません。おひとりで受診される方もおられますが、なるべく難聴で受診する場合はご家族も同席していただけると助かります。難聴者の対応の仕方など、大切なヒントが診察中にたくさん出てきます。
いきなり眼鏡屋さん・補聴器屋さんで補聴器購入→うまくいかなくて受診、という方もたくさんおられます。検査をしてアドバイスをすることは可能ですが、原則として補聴器は販売したお店にすべての責任があります。補聴器の値段だけでなく、その後のメンテナンス代も含まれております。当院にセカンドオピニオンで受診した患者さんには検査結果等をお渡しして、販売店での調整をすすめますが、知識のない販売員が多くおりますので、なかなかうまくいかないのが現実です。やはり、きちんと補聴器を購入したいと考えるのであれば、信頼できる耳鼻科、販売店に相談するのが一番と思います。
補聴器について相談できる耳鼻科医のリストは日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会のホームページにあります。
（リンクはこちら）
「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」の紹介先として対象となる認定補聴器専門店・認定補聴器技能者のリストは公益財団法人テクノエイド協会のホームページにあります。
（認定補聴器専門店のリンクはこちら）
（認定補聴器技能者のリンクはこちら）
「補聴器選びは店選び」とも言われています。各補聴器メーカーからは毎年のように最新器種が出ていて、性能はだいぶ良くなっていますが、正しく器種選定とフィッティングができる知識と実績のある販売店でないと、意味がありません。
皆様の補聴器選びの一助になれば幸いです。
